教育系ライター「たなかくん」です。
当サイトは「教育業界特化の転職サイト」として、教育業界の転職を考えている方に向けて転職に関する情報やノウハウ、教育に関するスキルやナレッジなどを提供しています。
さて、転職活動には幾つかのステップがあるのをご存知でしょうか。
- 選考に向けた準備をする
- 選考を受ける
- 入社に向けた準備をする
大きく分類しますと上記の3つのステップになりますが、各ステップを詳しく見ていきますと、さらに重要な項目に分類することができると考えています。
例えば「選考に向けた準備をする」というステップに着目してみますと、そもそも転職活動の本番である「志望する企業との選考」の前にも重要な項目が並んでいます。
現在の職場に対する不満やキャリアアップから転職を考えるようになった方は、まず最初の段階として、志望する業界を選択するために業界研究を行う必要があります。
しかし、1つの業界を細かく調べていくとなると手間や時間がかかってしまいます。
そのため今回は「教育業界の業界研究に必要な手順や情報をまとめてみた」というタイトルのもと、転職を考えている転職者に向けて教育業界に関する情報を提供しながら、あわせて「教育業界で働いてみたい」と感じる一役を担うことができれば嬉しく思います。
CHECK！
教育は成長と信頼を得られる仕事。
そんな業界に転職するなら、「転職エージェント」は注目ポイント。書類作成や面接対策など充実したサポートは、はじめての転職でも安心できる。
利用料も無料ですよ。
ぜひ、チェックしてみてください。
業界研究はなんで必要なの？
みなさんは業界研究をする際、どのような視点をもって研究されていますか？
明確にすることが大切！
先ほど申し上げましたように、業界研究は時間のかかる作業となります。
ですので、無目的のまま漠然と業界研究を行うと時間の無駄になってしまいます。
端的に表しますと次のようになります。
志望する業界を選択するために気になる業界の必要な情報を収集すること！
おそらく業界研究を始める前に、少なからず気になる業界の漠然としたイメージを持たれているのではないでしょうか。
ですが、そうしたイメージは大企業や広告からの影響を受けている場合も多く、実際に業界研究を進めていくと「イメージと違っていた」と感じることが往々にしてあります。
なので、このような漠然としたイメージを明確化し自分に合った業界を選択するためにも、気になる業界の情報を収集していく業界研究は重要な作業となるのです。
業界研究で必要な手順とは？
業界研究の手順について見ていきましょう。
- 業界の基本情報を知る
- 業界の動向を知る
- 業界の仕事内容を知る
- 業界の求める人材を知る
- 企業選びのポイントを作成する
上記が基本的な業界研究の手順となります。
業界の情報を集めていく！
この作業の後に企業研究を行っていくわけですが、業界研究より先に企業研究を行いますと「思っていたのと違った…」など、業界本来の魅力や他企業の魅力を見つける機会を失ってしまう可能性があるため、まずはマクロな視点から調べることが重要です。
それでは教育業界の情報をご紹介します。
教育業界の基本情報
まずは教育業界の基本的な情報について見ていきましょう。
業界の規模を知るための重要な指標として業界規模があります。経済産業省の「特定サービス産業実態調査」によりますと2016年の学習塾の年間売上高は9,511億円となっています。
この数値を他の業界と比較してみますと、意外と思われる方も多いかもしれませんが、業界規模は低めの数値となっており、売上合計がそこまで高くないことを表しています。
様々な教育機関が存在する！
確かに教育業界の主たる企業は、子どもたちを対象とした学習塾かもしれません。
ですが、この統計資料の対象は「常設の施設における学習指導を行う事業所」となっているため、予備校や通信教育、家庭教師などは対象外となっています。
また近年は教育の対象を拡大し、社会人を対象としたスクールを運営している企業も見受けられることから、統計で得られる数値以上の業界規模ではないかと考えています。
平均勤続年数はどんな感じ？
こちらに関してですが、教育業界の性質上、学校法人を含めて非上場の企業が多く存在するため、他サイトも幾つかの企業の有価証券報告書を用いた平均で作成されていました。
また、こうした資料をチェックする際は幾つかの注意ポイントがあります。
ホールディングス経営を行っている企業が含まれたデータには注意！
近年、教育業界は変化の激しい時代となっているため業界再編が盛んとなっています。
そのため教育業界では企業間での合併や提携といった動きが活発化している状況です。
こうした状況も相まって教育業界の企業の中にはベネッセホールディングスをはじめとする多くの企業がホールディングス制を採用するようになっています。
こうしたホールディングス制を採用している企業のデータの中には、実際の教育現場である子会社のデータを含めずに、親会社のみのデータを掲載しているパターンが見受けられますので、教育業界の業界研究を行っていく際はご注意ください。
教育業界の動向
次に教育業界の動向についてです。
みなさんは教育業界を「どのような業界」だとイメージされていますか。
当サイトでは教育業界を「多様性にあふれる業界」だと考えています。
- 子どもの多様性
- 教育者の多様性
- 教育観の多様性
- 指導法の多様性
この他にも様々な多様性をもつ教育業界ですが、こうした特徴からか教育業界は社会環境と密接な関係にあり、社会の変化に合わせて教育業界も常に変化が求められてきます。
現在までにグローバル化社会や情報化社会による影響から、英語教育に対する需要の高まりやIT技術の導入による映像教育の発展など様々な変化が見られてきました。
その上さらに少子化などの影響も相まって、今後の社会は先行き不透明な状況です。
教育改革が行われる2020年！
これまでの大学受験ではセンター試験が行われてきました。
しかし、2020年を皮切りに新たな試験方法として大学入学共通テストと呼ばれる試験に移行することとなり、今後は求められる力も変更される予定となっています。
そのため教育業界では、現在のところ2020年に向けて様々な対策が行われています。
ですので、教育業界の転職を考えている方は志望動機や面接対策、今後のキャリアプランを作成するためにも、ぜひ一度2020年問題について調べてみてください。
教育業界の仕事内容
次に教育業界の仕事内容についてです。
先ほども記載させていただきましたが、教育業界は多様性に富んだ業界になります。
そのため教育業界にかかわる企業も様々な教育サービスを提供していることから、業界研究の開始直後は、なかなか仕事内容を整理することができないかもしれません。
ですが、まずは自分なりのポイントで構いませんので、教育業界の企業にはどのような教育サービスがあるのか調べていくことで、仕事内容の大枠を理解していきましょう。
大手予備校の仕事内容！
これは持論になりますが、大手予備校は「教育業界の縮図」だと考えています。
- 講師職
- 事務職
- 企画営業
これ以外にも様々な仕事内容がありますが、上記のように大手予備校の仕事内容は教育業界の企業を運営していく中で必要な仕事内容が凝縮されています。
単純に「顧客の求める知識や技能」を教える講師職だけが教育業界の仕事内容だと捉えがちですが、これ以外にも顧客をサポートする様々な仕事が教育業界にはあります。
そのため業界研究の際には、大手予備校の仕事内容について調べた上で、もし気になる仕事内容があれば、同様の仕事内容を行っている企業がないか検索してみてください。
教育業界の求める人材
次に教育業界の求める人材についてです。
教育業界は多様な教育サービスが提供されていることから、求められる人材につきましては「どの時代でも求められるもの」と「各企業の教育サービスに応じたもの」といった内容に整理することができます。
また教育業界は誰かに物事を教えるという性質上、他の業界以上に学歴に対して不安を抱かれる方も多く、教育業界の転職を躊躇されている方も多いように感じています。
求人内容によっては「応募資格」の中に4年制大学の卒業が条件として設定されていることも往々にして見受けられますが、基本的には学歴以上に個人のキャリアが重要になってくると考えています。
確かに「この人の学力はどれ程のものだろうか」という顧客の疑問に対して不安になることも多々ありますが、それ以上に各企業が提供する教育サービスに対して「自身の持つ特徴をどのように活用していくか」というキャリア形成に焦点を当てることができれば、いわゆる学歴コンプレックスにも打ち勝つことができるでしょう。
また、キャリアを充実させていくために資格を取得される方も多くいらっしゃいます。
必要になるのかな？
確かに教育業界の有名な資格として教員免許が挙げられます。
しかし、教員免許が必要となるのは小学校や中学校といった学校教育で働く場合に限りますので、基本的には教員免許が「応募資格」に求められることはないでしょう。
ただ教員免許を取得していると、教育に関する一定のスキルやナレッジを有していることの証明になりますので、もし取得されている場合はアピールされるといいかと思います。
企業選びのポイント作成
最後に企業選びのポイントについてです。
ここまでの業界研究で以下の教育業界に関する情報を収集してきました。
- 教育業界の基本情報
- 教育業界の動向
- 教育業界の仕事内容
- 教育業界の求める人材
業界研究が進んでくると次に重要になってくる作業が企業研究になってきます。
こちらも先ほどと同様に無目的のまま漠然と企業研究を行っても意味がありません。
業界研究と同じように、企業研究でも目的設定を行うことが重要となります。
志望する企業を選択するために気になる企業の必要な情報を収集すること！
では、どのような情報を収集していくのか。
こちらも様々なポイントがありますが
- 売上高
- 経常利益
- 従業員
- 勤続年数
- 平均年齢
- 平均年収
といった量的なデータを集めたり
- 企業理念
- 事業内容
- 経営計画
といった質的なデータを収集したりするのが基本的なポイントになってきます。
また「教育業界はブラック企業が多い」と言われている業界ですので、転職を考えている方の中には教育業界に対して不安を抱かれている方も多いのではないでしょうか。
厳しい環境も存在する。
確かに教育業界の性質上、生徒獲得に向けた繁忙期はとにかく忙しくなるため、長時間労働になることも往々にして見受けられますし、子どもの成長を願う者として保護者と教育者が意見の衝突を起こすことも往々にして見受けられることです。
しかし重要になってくるのは、こうした「教育業界独自の厳しい労働環境」ではなく、いわゆる「残業代が支払われない」や「パワハラやセクハラを受けた」といった世間で認知されているブラック企業に遭遇しないためのポイントを作ることが重要となります。
こうしたポイントを作成すれば、いよいよ企業研究に取り掛かっていきます。
企業研究を行う際は書籍などを用いることも重要になってきますが、まずはインターネットを利用できる状況でしたら、各企業のホームページを閲覧するといいかと思います。
業界地図が便利だね！
また「企業ランキング」として量的なデータを収集して作成したランキングも様々なサイトで公開されていますので、あわせてチェックしてみてください。
ちなみに当サイトでは作成過程ではありますが、各企業の企業理念や教育サービスといった質的なデータに注目しつつ作成した企業ランキングを掲載しています。
今後の加筆修正に伴い、ランキングの対象となる企業の数を増やしたり、各企業の中期経営計画やランキングの数値の読み方などを解説したりする予定です。
乞うご期待くださいませ。
最後に
ここまで「教育業界の業界研究で必要な情報や手順」についてご紹介してきました。
冒頭では業界研究の目的として「志望する業界を選択するために必要な情報を収集する」と申し上げましたが、この他にも業界研究には重要な目的があると考えています。
- 自己分析に活用する
- 志望動機作成に活用する
- キャリアプラン作成に活用する
また業界研究を進めていくと、これまで知らなかった業界に関する情報を得ることができ、その過程で業界に対する興味関心を深めることもできるでしょう。
なので教育業界の業界研究を行う際は
- どのような教育サービスに対して
- どのようなキャリアを活用しつつ
- どのような仕事をしていきたいか
といったキャリアプランを大切にするとスムーズに進めることができると思っています。
ColorfulEducationでは、今後も教育業界の転職を考えている方に向けた情報やノウハウを様々な視点から提供していき、みなさんをサポートしてきます。
そして当サイトを訪れてくださったみなさんが一人でも多く「自分らしく働ける教育現場」に出会うことができよう応援していると共に、一人の教育者として願っています。
頑張っていきましょう。
ColorfulEducation運営者：たなかくん
