教育系ライター「たなかくん」です。
「教育業界はブラック企業が多い」という情報を目にする機会も多いため、教育業界の転職を考えている方は「優良企業に入れるかどうか」と転職に対する不安感を募らせる方も多いのではないでしょうか。
しかし一口に「優良企業」と言えども、その定義には様々な考え方があるため、各転職者が企業に求めるポイントに応じて「優良企業」の定義は異なってくるでしょう。
上手くまとまらないよ…。
いざ転職活動を始めたとしても「自身の目指す方向性」が定まっていなければ、悔いの残る転職活動となってしまいます。
そこで今回は「教育業界の優良企業を見つける3つのポイント」をご紹介させていただき、教育業界の転職を考えられている方が「優良企業」の定義を明確化し、自分なりの企業選びのポイントを見つけ、スムーズな転職活動に臨んでいただければ幸いです。
優良企業の3つのポイント
先ほど申し上げたように「優良企業」の定義は個々人の考え方よって異なってきます。
幾つかの共通項目があるよ。
「教育業界にはブラック企業が多い」と言われる理由を考察してみると、幾つかの共通したブラックポイントに整理することができたように、今回の「優良企業」の定義についても、同様に考察してみますと幾つかのポイントに整理することができます。
その3つのポイントがこちら。
- 福利厚生が充実した企業
- 女性が働きやすい企業
- 風通しのいい企業
では、詳しく見ていきましょう。
教育業界には「教育業界ならではの厳しさ」というものがあります。
- 繁忙期における長時間労働
- 保護者との人間関係トラブル
ただ、こうした厳しさも支援体制によってはブラック企業にもなり得ることでしょう。
これらは、その代表例。
そのため教育業界の転職を考えている転職者のみなさんは、こうした企業に転職するリスクを回避するために、こうしたブラックポイントには注意してくださいね。
福利厚生が充実した企業
優良企業と言えば、まずは何と言っても福利厚生の充実ではないでしょうか。
教育業界は、その多忙さ故にブラック体質と考えられていると言っても過言ではないため、優良企業と呼ばれる企業は、社員のワークライフバランスを大切にし、日々の業務に対してモチベーションを維持できるよう、福利厚生の充実化を図っています。
その福利厚生ですが次の項目が重要になってくるでしょう。
- 残業代
- 有給休暇
- 長期休暇
- 各種手当
少し個別に見ていきましょう。
残業代について
教育業界はその性質上、繫忙期はとにかく忙しくなる業界です。
こと塾・予備校業界に焦点を当ててみますと、3月の生徒獲得が4月以降の売り上げに大きな影響を与えてくるため、前年度の受験生対応と共に生徒獲得に向けた説明会や保護者対応に追われることになります。
各社忙しくなるね。
ですので繁忙期の残業については、ある程度覚悟を持っておいた方がいいかと思いますが、ここでポイントとなってくるのが残業代の支給についてです。
塾・予備校業界では、授業準備や生徒面談、保護者対応など急なトラブルに追われることも想定されることから、みなし残業を採用している企業も往々にして見受けられます。
それでも優良企業の場合、みなし残業を超えた時間外労働については必ず残業代を支給していますので、残業代についてはこちらをチェックしていただければと思います。
有給休暇について
有給休暇についても重要な福利厚生のポイントになってくるでしょう。
優良企業の場合、個人の事情に応じて有給を取得することができるのですが、地方の塾など中小企業の場合、人手不足による影響からか有給を取得しづらい雰囲気を感じることも往々に見受けられます。
また塾・予備校業界の場合、センター試験をはじめとする「子どもたちにとって重要な日」の前後数日間は、なかなか個人の事情で取得できない場合も考えられます。
そのため教育業界の転職を考えている方は、自身の志望する企業がどのような教育サービスを提供しているのかを把握すると共に、志望する企業で働いている社員の方が、どのようにして有給を取得しているのかを確認しておくといいでしょう。
長期休暇について
優良企業では社員のプライベート充実を考え、有給休暇の他に夏期休暇などを設けて、日々のストレスをリフレッシュしてもらい、仕事へのモチベーションを維持してもらえるよう、福利厚生の充実を図っています。
しかし先ほど申し上げたように、人手不足による影響から長期休暇を取得しづらい雰囲気を感じる職場もあります。
また募集要項に、夏期休暇に関する記述が記載されていても、実際には長期休暇前後に業務のしわ寄せが押し寄せてくるため、結局のところ長期休暇を取得できなかったという事例も度々見受けられます。
そのため転職活動の際には、志望する企業で働いている社員の方が、どのように長期休暇を取得し、長期休暇前後はどのように業務をこなしているのかについて、現場の社員に尋ねる機会があれば尋ねておくと安心されるかと思います。
各種手当について
優良企業の場合、住居手当や通勤手当などを支給することで、社員の方が安心して生活していけるように、福利厚生の充実を図っています。
独自の施策を講じているよ。
教育業界という性質上、教育者の培ってきたスキルやナレッジが重要となります。
そのため「成長奨励金」としてプライベートの充実を図る手当や仕事に関わる書物の費用をサポートしてくれたりとユニークな手当を支給する優良企業も見受けられます。
ベンチャー企業では人材育成に力を入れている企業も多くありますので、転職活動の際に、気になる手当がありましたら積極的に質問されるといいかと思います。
女性が働きやすい企業
2つ目はこちらです。
もしかすると意外かもしれませんが、教育業界は女性比率が高い業界になります。
そのため結婚や出産などを経験した女性でも働きやすい職場環境を整えることが、教育業界の企業には求められてきます。
近年「女性が働きやすい企業」になるよう、大手企業では育児休暇や育児短時間勤務などの制度を設ける企業も目にしますが、中小企業の場合ですと、まだまだこうした制度が整っていなかったり、取得率が悪かったりと課題を残しています。
尋ねることが重要。
先ほど申し上げた「取得率に関する課題」は正直なところ質問しづらいものでしょう。
ですのでこちらも同様に、現場の女性社員が結婚や出産を機に、どのような生活をしているのか尋ねつつ、回答する社員の反応から現場の雰囲気を確認するといいかと思います。
風通しのいい企業
最後はこちらです。
教育業界はその性質上、個人の価値観が重要視される傾向にあります。
ですので、大手企業の場合は創業者の価値観が何よりも尊重され、中小塾のワンマン経営の場合は塾長の価値観が何よりも尊重される傾向にあります。
風通しが悪くなる傾向がある。
実際に教育業界の大手予備校では、現在も創業時から培われてきた集団形式のライブ授業を主たる事業内容に据えているなどやや保守的な傾向が見受けられています。
また中小塾では、積極的なミーティングが開かれているにもかかわらず、最終的には塾長の裁量に委ねられる部分が大きいため、若手をはじめとする社員の意見が通りにくい事例を度々耳にしています。
積極的に採用しているね。
こうした風通しの悪い企業も見受けられる一方で、優良企業の場合、若手の意見を積極的に採用していたり、新規事業に向けて現場の声を拾いつつPDCAサイクルを大切にするなど、常に成長に向けて試行錯誤を繰り返しています。
教育業界自体、2020年を機に教育改革が行われるなど変化の激しい時代に突入します。
そうした状況だからこそ、安定性や将来性を確保するために現場の声を積極的に拾いつつ、新たな教育サービスを開拓していく企業こそ優良企業と呼べるかもしれません。
上場している企業に関しては、教育業界専門ではない投資家にも分かりやすく示されている「中期経営計画」と呼ばれる資料を参考にし、またそれ以外の企業では選考過程での逆質問を活用し、ターニングポイントとなる2020年以降の経営計画について質問していくと、気になる将来性について知ることができると思います。
自分なりのポイントを大切に
以上、「教育業界の優良企業を見つける3つのポイント」をご紹介してきました。
おそらく今回ご紹介させていただいた項目の他にも、まだまだ転職者の方が気になっている「優良企業のポイント」があるのではないでしょうか。
まとめています！
ColorfulEducationでは今回の優良企業を見つけるポイント以外に、ブラック企業と感じるポイントについて整理した記事も作成しています。
教育業界は「過酷な労働環境」と言える状況に出くわすことも多く、教育者として挫折してしまうことも度々耳にしているため、重要なポイントになるのではないでしょうか。
厳しいポイントもたくさん…。
しかし子どもをはじめとする顧客の成長や信頼は、他の業界では得ることのできない何よりもの財産になると思っています。
そのため教育業界の転職を考えている方が、素敵な教育者として自分らしく教育に携われるよう、今回ご紹介させていただいた3つのポイントを活用して充実したサポート体制のある優良企業を選んでいただければ嬉しく思います。
新しい教育現場で笑顔あふれる素敵な教育者になれるよう応援しています。
ColorfulEducation運営者：たなかくん
