教育系ライター「たなかくん」です。
長時間労働やサービス残業などブラック企業が多いと言われている教育業界。
実際、教育業界に就職した新卒者の約半数が3年以内に離職するデータもあります。
ブラック企業が多いと不安。
確かに、教育業界の特徴から「厳しい労働環境」と言わざるを得ない部分もあります。
しかし、こうした「厳しい労働環境」は教育サービスを提供していく上で、致し方無い部分もあるため、だからこそ教育サービスを提供する多くの企業は、教育者が働きやすいように充実したサポート体制を整えています。
なので、まずは「教育業界はブラック企業ばかりではない」ということをご理解いただき、教育業界への転職に対する不安感を少しでも取り除いていただければと思います。
その上で、今回は「教育業界がブラックだと感じる4つのポイント」についてご紹介させていただき、教育業界の転職を考えている方が「教育業界のブラックポイント」を予め知っておくことで、転職活動における企業選びのポイントとなれば嬉しく思います。
ぜひ参考にしてください。
また現在、教育業界で働かれている方で「自分はブラック企業で働いているかもしれない」と感じている方は、ぜひ今回の記事を参考にしていただき、ご自身の心身の状態に応じて、場合によっては転職という選択も視野に考えていただければ幸いです。
教育業界のブラックポイント
冒頭でもお伝えしましたように、教育業界には独自の「厳しい労働環境」があります。
当然、それに対して各企業は充実したサポート体制を整備しようと努めているわけですが、これから教育業界を志望される方も、ある程度「こうした厳しい労働環境があるんだな」とある種の覚悟を持って転職活動に臨んでいただければと思っています。
しかし、こうした「厳しい労働環境」の中にも企業がサポートできる環境もあるため、教育業界の転職を希望されている方は、こうしたサポート体制の整備を怠る企業に出くわさないためにも、以下には「教育業界ならではの厳しさ」と「ブラックポイント」についてご紹介させていただきます。
4つのポイントはこちら。
- 長時間労働問題
- 人間関係トラブル問題
- 研修制度問題
- 売り上げノルマ問題
それでは見ていきましょう。
一口に「教育」と言えども、その定義は多岐にわたると考えています。
おそらく、その代表となるものは公教育と民間教育だと思います。
ただ、これ以外にも生涯教育や社会教育なども「教育」として考えられています。
今回の記事では上記の中でも民間教育に着目して記載していきたいと思います。
長時間労働問題
長時間労働とサービス残業。
教育業界に関する情報を集めている過程で、必ず目にする項目ではないでしょうか。
「繁忙期」は本当に忙しい。
各企業の提供する教育サービスに応じて、繁忙期の時期や内容は異なってきますが、子どもを対象とした学習塾や予備校の場合、基本的には4月スタートになるため、それ以前の3月は生徒獲得や新学期に向けた準備、あわせて前年度の受験生対応などに追われるため、実労働時間内に終わらず、数時間の残業をすることがあります。
また、急な生徒面談や保護者対応、初めて取り扱う授業内容とった「予想外の状況」に遭遇した際は、その準備や対応が必要となるため長時間労働になる場合もあるでしょう。
ただし、これは致し方無い部分。
そうした労働環境における
サポートがあるか否か。
中小塾に多く見られる問題ですが、勤怠管理が疎かで休憩時間も曖昧なことが多く、挙句の果てには残業代が支払われないこともあるので注意が必要です。
また「みなし残業（固定残業代制度）」というシステムを採用している企業もありますが、そうしたサポートがある場合でも、往々にして残業代を超えた時間外労働をすることもあり得ますので、転職活動の際には十分に気をつけてください。
人間関係トラブル問題
人間関係のトラブル。
教育業界が人とかかわるサービスを提供する以上、子どもや保護者など、顧客との人間関係トラブルは避けては通れないものです。
しかし、子どもや保護者との人間関係トラブルは教育学や心理学のテクニックを駆使して、「同じ成長を願う者」として、傾聴や共感の姿勢を忘れず寄り添っていくことができれば、徐々に信頼関係も構築できるため、厳しい労働環境と感じるかもしれませんが、一方で多くの教育者がやりがいに感じている部分でもあります。
ただし、これは致し方無い部分。
ブラックポイントとなります。
教育業界はその性質上、個人の価値観が重要視される傾向にあるため、その会社で「良しとされている価値観」以外を主張した場合、パワハラなどを受ける可能性があります。
また企業の口コミでも、企業内のパワハラやセクハラが黙認されている教育現場もあるとの情報を見かけたこともあるため、企業内の人間関係には注意が必要です。
中小塾などでは、塾長の権力が強いワンマン経営も往々にして見受けられることから、自身の居場所がないと感じ、心身に悪影響を及ぼしている場合は早急の対応が必要ですし、教育業界を志望される方は、企業形態や社内の人間関係についてはお気を付けください。
研修制度問題
実は最大の問題かもしれない研修制度。
先ほどもお伝えしましたが、教育業界は基本的に4月から教育サービスが始まります。
また教育業界には
- 悩める人材不足
- 成長には実践あるのみ
といった背景から教育業界未経験であってもすぐに現場に赴く可能性があります。
ただし、これは致し方無い部分。
強引に現場で働かせるのは
非常にナンセンスな話です。
確かに、教育業界は深刻な人手不足が問題となっているため、人材育成に充てる人手が足りない教育機関も往々にして見受けられますが、それは教育者が悪いわけではなく、経営者が問題とされる部分です。
そうした状況でも、優良企業とされる企業の多くは一人の新人に対して一人の先輩を充てるパターンが多く、仕事に対する相談や助言も逐一行われていることから、現場に入る時期や研修といったサポート体制がどのようなシステムになっているのか、転職活動の際は入念にチェックしてみてください。
売り上げノルマ問題
公教育は関係のない話になりますが、塾・予備校業界をはじめとする民間企業については、その性質上、利潤、言い換えると売り上げが重要になってきます。
実際に筆者が勤めていた塾や予備校でも一定数の目標を掲げて運営が行われていましたし、その企業に従事する教育者も目標に向けた教育サービス向上に力を入れていました。
確かに、教育者として「生徒の成長を第一に教育サービスを提供していく方がいい」という声も耳にしますが、教育サービスを提供する民間企業である以上、場合によっては、顧客のニーズにそぐわない教育サービスの提案を行う場合もあるため注意が必要です。
ただし、これは致し方無い部分。
問題となってくるのは、売り上げが給与面に影響を与える場合です。
目標数としていた生徒を獲得することができれなければ、その責任を負うために給与を減額されるパターンもありますし、驚きだったのが、生徒からの満足度に応じて給与を決定していくパターンも耳にしたことがあるため、社内制度には十分お気を付けください。
企業のサポート体制を知る
さて、ここまで「教育業界がブラックだと感じる4つのポイント」をご紹介しました。
実際に初めて耳にするようなポイントもあったのではないでしょうか。
確かに教育業界には「この業界ならではの厳しさ」もたくさんあります。
ただ、それも少し視野を変えますと教育業界ならではの魅力となる場合もあります。
だからこそ、教育業界への転職を考えている方には、今回ご紹介させていただいたブラックポイントに出会うことなく自分らしく働ける場所を見つけてほしいと考えています。
そのため転職活動の際には求人検索や面接選考のタイミングを活用して、それぞれの企業におけるサポート体制について確認しておくといいかと思います。
新しい教育現場で笑顔あふれる素敵な教育者になれるよう応援しています。
ColorfulEducation運営者：たなかくん
